マイクロスコープは約3.5倍の倍率から約30倍の倍率まで段階的に調節が可能です。適材適所の倍率の選択が可能なため、より好条件倍率下での治療が可能となります。また、必要に応じてマイクロスコープ用の精密な治療器具を用いて治療を行います。

当院では、マイクロスコープで行った治療を動画で見る事ができます。マイクロスコープで行った治療はハイビジョン動画として保存しております。必要に応じて、撮影した動画を患者様にご覧いただき、口腔内の状況説明や行った治療の内容説明等を行う形をとっております。

歯科用ＣＴを用いて、より安全で正確な治療が可能となっております。設置しているCTは、被爆量にも配慮されたSirona社のCTを設置しております。低被爆での撮影が可能になっております。治療の応用は、顎関節症、親知らずの抜歯、根管治療、唾石の確認、インプラント治療等、となっております。歯科用CTを用いてより多くの情報を集め、より精度の高い診査診断、治療が可能となっております。

sirona社のハンドピース(歯の切削器具)専用の滅菌器です。治療に使用する切削器具は、こちらの機械で確実に洗浄・滅菌しています。ハンドピース専用の滅菌機なので、細かく入り組んだ内部まで確実に洗浄することができます。

歯を削ったり「かぶせ物」の調整をする時に発生する歯の削りかす、金属片等の様々な細菌汚染物資を吸引し、患者さんの健康を守る医療機器です。

●当院は、厚生労働省東北厚生局に指定をうけた保険医療機関です。

●個人情報保護法を順守しています。
問診票、診療録、検査記録、エックス線写真、歯型、処方せん等の「個人情報」は、別掲の治療目的以外には使用しません。

●通院困難な患者さんには、歯科訪問診療を行なっています。

●新しい義歯（取り外しができる入れ歯）を作るときの取り扱いについて。
新しい義歯を保険で作る場合には、前回製作時より6ヵ月以上を経過していなければなりません。
他の歯科医院で作られた義歯の場合も同様です。

●当院では診療情報の文書提供に努めています。

●令和6年10月からの医薬品の自己負担の新たな取り組み
後発医薬品（ジェネリック医薬品）があるお薬で、先発医薬品の処方を希望される場合は、先発医薬品と後発医薬品の薬価の差額の4分の1相当を特別料金として医療保険の患者負担と合わせてお支払いいただきます。先発医薬品を処方・調剤する医療上の必要があると認められる場合は、特別の料金は要りません。

●歯科初診料の注1に規定する基準
歯科外来診療における院内感染防止対策に十分な体制の整備、十分な機器を有し、研修を受けた歯科医師及びスタッフがおります。

●オンライン資格確認による医療情報の取得(医療情報取得加算)
当医院では、オンライン資格確認システムを導入しており、マイナンバーカードが健康保険証として利用できます。
患者さんの薬剤情報等の診療情報を取得・活用して、質の高い医療提供に努めています。
マイナ保険証の利用にご協力ください。

●情報通信機器の活用
当医院では、必要に応じて情報通信機器を用いた診療を実施しています。
ご希望の際には、歯科医師、スタッフ等にご相談ください。

●明細書発行体制（レセプト電子請求をする医療機関）（明細書発行体制等加算）
個別の診療報酬の算定項目のわかる明細書を無料で発行しています。
なお、必要のない場合にはお申し出ください。

●歯科訪問診療料の注15に規定する基準
在宅で療養している患者さんへの歯科訪問診療を行っています。

●在宅歯科医療推進加算
居宅等への訪問診療を推進しています。

●手術用顕微鏡加算
複雑な根管治療及び根管内の異物除去を行う際には、手術用顕微鏡を用いて治療を行っています。

●歯根端切除手術
手術用顕微鏡を用いて治療（歯根端切除手術）を行っています。

●歯周組織再生誘導手術
重度の歯周病により歯槽骨が吸収した部位に対して、特殊な保護膜を使用して歯槽骨の再生を促進する手術を行っています。

●手術時歯根面レーザー応用加算
歯の歯根面の歯石除去を行うことが可能なレーザー機器を用いて治療を行っています。

●う蝕歯無痛的窩洞形成加算
無痛のレーザー機器を用いて、充填のためのう蝕の除去及び窩洞形成を行っています。

●口腔粘膜処置
再発性アフタ性口内炎に対してレーザー照射による治療を行っています。

●レーザー機器加算
口腔内の軟組織の切開、止血、凝固等が可能なものとして保険適用されている機器を使用した手術を行っています。

●クラウン・ブリッジ維持管理料
装着したCAD／CAM冠やブリッジについて、2年間の維持管理を行っています。

●CAD／CAM冠及びCAD／CAMインレー
CAD／CAMと呼ばれるコンピュータ支援設計・製造ユニットを用いて製作される冠及びインレー（かぶせ物、詰め物）を用いて治療を行っています。

●歯科技工との連携１・２（歯科技工士連携加算１・２）
患者さんの補綴物製作に際し、歯科技工士（所）との連携体制を確保しています。また、必要に応じて情報通信機器を用いた連携も実施いたします。

●光学印象
患者さんのCAD／CAMインレーの製作に際し、デジタル印象採得装置を活用して、歯型取りなどの調整を実施しています。

●光学印象における歯科技工士との連携（光学印象歯科技工士連携加算）
患者さんのCAD／CAMインレーの製作に際に光学印象を実施するにあたり、歯科技工士と十分な連携のうえ、口腔内の確認等を実施しています。

●歯科外来診療医療安全対策加算１
当医院では、医療安全対策に関する研修を受けた歯科医師及び医療安全管理者を配置、自動体外式除細動器（ＡＥＤ）を保有し、緊急時の対応及び医療安全について十分な体制を整備しています。
緊急時には、下記の連携保険医療機関の指示に従い対応致します。
（医療安全に関する詳細は別掲）

●歯科外来診療感染対策加算１
当医院では、院内感染管理者を配置しており、院内感染防止対策について十分な体制を整備しています。
緊急時には、下記の病院や医院と連携し、緊急時の対応を確保しています。
（感染対策に関する詳細は別掲）

●歯科外来診療感染対策加算２
当医院では、院内感染管理者を配置しており、院内感染防止対策について十分な体制を整えているほか、感染症法上での新興感染症等の発生時においても医科医療機関等との連携を取りつつ円滑な歯科診療を実施するとともに、新興感染症等にり患した（疑似症状を含む）他の医療機関からの患者さんを受け入れるための体制を整備しています。

●歯科治療時医療管理料
患者さんの歯科治療にあたり、医科の主治医や病院と連携し、モニタリング等、全身的な管理体制を取ることが出来ます。
下記の病院や医院と連携し、緊急時の対応を確保しています。

●歯科診療特別対応連携加算
安心で安全な歯科医療環境の提供を行うために、以下の装置・器具を備えています。
・自動体外式除細動器（ＡＥＤ）
・経皮的酸素飽和度測定器（パルスオキシメーター）
・酸素（人工呼吸・酸素吸入用のもの）
・救急蘇生セット
緊急時に円滑な対応ができるよう、下記の医科保険医療機関及び歯科診療を担当する保険医療機関と連携しています。

●口腔管理体制の強化（小児口腔機能管理料の注３に規定する口腔管理体制強化加算）
歯科疾患の重症化予防に資する継続管理（口腔機能等の管理を含むもの）、高齢者・小児の心身の特性及び緊急時対応等に係る研修を全て修了するとともに、口腔機能管理に付随する実績と体制を整備しております。下記の病院や医院と連携し、緊急時の対応を確保しています。
（口腔管理体制の強化に関する詳細は別掲）

●在宅療養支援歯科診療所１・２
訪問診療に際し、歯科医療面から支援できる体制等を確保し、下記の医院、支援事業者や病院歯科と連携しています。

●在宅患者歯科治療時医療管理料
治療前、治療中及び治療後における患者さんの全身状態を管理できる体制を整備しており、下記の病院と連携し、緊急時の対応を確保しています。

●歯科訪問診療の地域医療連携体制（地域医療連携体制加算）
訪問診療に際し、地域医療連携体制の円滑な運営を図るべく、下記の病院や医院と連携し、緊急時の対応を確保しています。

●在宅歯科医料における情報連携（在宅歯科医療情報連携加算）
通院が困難な在宅医療を行なっている患者さんの同意の下、その診療情報等を活用し、計画的な歯科医学的管理を実施するための連携体制を常に整備しています。
下記の病院や医院と連携し、緊急時の対応を確保しています。

●複数名の歯科医師が配置されていること、院内感染防止対策に係る研修を受けたものが１名以上配置されています。
●院内感染管理者が配置されています。
●歯科用吸引装置等により、歯科ユニットごとに歯の切削や義歯の調整、歯の被せ物の調整時等に飛散する細かな物質を吸引できる環境を整備しています。
●口腔内で使用する歯科医療機器等について、患者さんごとの交換や専用の機器を用いた洗浄・滅菌処理を徹底する等、十分な感染症対策を行っています。
●感染症の患者さんに対する歯科診療について、診療体制を常時確保しています。
●院内感染防止対策に係る標準予防策及び新興感染症に対する対策の研修を受けています。また職員に対しても同様の研修を行なっています。

●複数名の歯科医師又は歯科医師と歯科衛生士がそれぞれ１名以上配置されています。
●歯周病安定期治療、歯周病重症化予防に関する治療を行なっています。
●エナメル質う蝕管理、根面う蝕管理を行なっています。
●口腔内で使用する歯科医療機器等について、患者さんごとの交換や専用の機器を用いた洗浄・滅菌処理を徹底する等、十分な感染症対策を行っています。
●感染症の患者さんに対する歯科診療について、診療体制を常時確保しています。
●院内感染防止対策に係る標準予防策及び新興感染症に対する対策の研修を受けています。また職員に対しても同様の研修を行なっています。
●歯科訪問診療を行なっています。
●口腔機能発達不全症又は口腔機能低下症の患者さんの管理を行なっています。
●歯科疾患の重症化予防に関する継続管理や、高齢者、小児の心身の特性及び緊急時対応等に関する研修を受講しています。
また、研修を受けた歯科医師は以下の項目のうち３つ以上に該当します。
・在宅療養管理の指導を行なっている。
・地域ケア会議に出席している。
・介護認定審査会の委員の経験がある。
・在宅医療に関するサービス担当者会議や病院、診療所、介護保険施設等が実施する多職種連携に係る会議等に出席している。
・在宅歯科栄養サポートチーム等と連携し患者さんに指導したことがある。
・在宅医療または、介護に関する研修を受けている。
・退院時共同指導料１、在宅歯科医療連携加算１、２、小児在宅歯科医料連携加算１、２、在宅歯科医療情報連携加算、退院前在宅療養指導管理料、在宅患者連携指導料又は在宅患者緊急時等カンファランス料を算定したことがある。
・認知症対応力向上研修等、認知症に関する研修を受講している。
・福祉型障害児入所施設、医療型障害児入所施設、介護老人福祉施設又は介護老人保健施設の歯科健診に協力している。
・自治体が実施する事業に協力している。
・学校歯科医等に就任している。
・歯科診療特別対応加算１、２又は３を算定した実績がある。

●歯科用吸引装置等により、歯科ユニットごとに歯の切削や義歯の調整、歯の被せ物の調整時等に飛散する細かな物質を吸引できる環境を整備しています。
●患者さんに安心安全な歯科医療環境の提供を行うために、以下の装置・器具等を有しています。
　自動体外式除細動器（AED）、経皮的酸素飽和度測定器（パルスオキシメーター）、酸素供給装置、血圧計、救急蘇生セット、歯科用吸引装置

●偶発症に対する緊急時の対応、医療事故等の医療安全対策に係る研修を修了した常勤の歯科医師が配置されています。
●複数名の歯科医師が配置されています。
●医療安全管理者が配置されています。
●患者さんに安心安全な歯科医療環境の提供を行うために、以下の装置・器具等を有しています。
　自動体外式除細動器（AED）、経皮的酸素飽和度測定器（パルスオキシメーター）、酸素供給装置、血圧計、救急蘇生セット
●診療における偶発症等緊急時に対応ができるように、事前の連携体制が確保されています。
●次を満たしています。
・歯科ヒヤリハット事例収集等事業に登録し、継続的に医療安全対策に関する情報収集を行なっています。

当院では、医療の透明化や患者さんへの情報提供を積極的に推進していく観点から、領収証の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行することと致しました。
また、公費負担医療の受給者で医療費の自己負担のない方についても、明細書を無料で発行することと致しました。
なお、明細書には、使用した薬剤の名称や行われた検査の名称が記載されるものですので、その点、御理解いただき、ご家族の方が代理で会計を行う場合のその代理の方への発行も含めて、明細書の発行を希望されない方は、会計窓口にてその旨お申し出下さい。

当院は、患者様の個人情報を適切に取り扱い、保護することを重要な責務と考えています。当院では、以下の方針に従い、個人情報の安全管理および適切な運用を行います。

1. 個人情報の取得について
当院は、診療・治療、およびそれに付随する業務に必要な範囲で、適正かつ公正な手段によって個人情報を取得いたします。
2. 個人情報の利用目的
取得した個人情報は、以下の目的のために利用いたします。
◎ 医療サービスの提供・診療記録の管理
◎ 健康保険事務、会計・経理業務
◎ 他医療機関・薬局との連携・照会対応
◎ 患者様からのお問い合わせ対応
◎ 診療の変更・キャンセルのご連絡
◎ 医療の質向上のための研修・症例検討
◎ 法令に基づく報告・手続き
これら以外の目的で利用する場合は、事前に患者様の同意を得ます。
3. 個人情報の第三者提供について
当院は、法令に基づく場合や緊急時を除き、患者様の同意なく個人情報を第三者へ提供することはありません。
4. 個人情報の管理について
個人情報の漏えい、紛失、改ざん、毀損などを防止するため、合理的かつ適切な安全管理措置を講じます。また、職員および業務委託先に対しても必要かつ適切な監督を行います。
5. 個人情報の開示・訂正・利用停止等
患者様ご本人から、自己の個人情報について開示・訂正・利用停止・消去などの申し出があった場合、法令に基づき、速やかに対応いたします。
6. 法令等の遵守と見直し
当院は、個人情報保護に関する法令およびその他の規範を遵守し、内部規程および運用体制を整備し、継続的に見直しと改善を行います。